2つのキーワードを切り口にすると、保険の利用がふさわしいのは、現役世代が急死や長期の就業不能状態に備える場合だ、と結論づけられます。
このような見解には「入院リスクなどは加齢とともに高まるのだから、『終身医療保険』加入は必須」といった反論もあります。
遠い将来に備えるほど、契約内容の「不確実性」が増す
もう1度、保険の仕組みを考えてみてほしいと思います。「健康保険」や「公的介護保険」の保険料が値上げされる理由を想像してもいいでしょう。高齢者の入院保障などは、保険の仕組みになじまないのです。
入院リスクが高まる年齢で充実した保障を得るには、高額の保険料を負担する以外にないからです。「高まるリスクに備えたい」という願望を重視すると、保険の「経済合理性（手頃な料金で手厚い保障が持てる）」が損なわれてしまうのです。
「若いうちに終身型の保険に入っておくと、老後も安い保険料で充実した保障が持てる」という見解もありますが、「不確実性（保障内容が時代に合わなくなる）」が高まることを忘れてはいけないはずです。
近年、通院治療で対応できるがんの場合、入院と死亡保障中心の古い「がん保険」がさほど役に立っていないケースも散見されます。医療の変化などを予測するのは難しいため、遠い将来に備えるほど契約内容の「不確実性」が増すのです。
「経済合理性」と「不確実性」の2点から、加入者の年代と保険の利用価値の関係をまとめたのが次の表です。
相対的に、保険料負担が重くならず、将来においても契約の価値が劣化する危険性が低いのは、若年層から中高年までの人が、一生涯ではなく期間限定で保険を利用する場合だと考えられます。
あらためて、現役世代が、死亡や就業不能に備える保険を一定期間利用するのが望ましい、とわかるのではないでしょうか。
したがって、モデルプランを検討するのであれば、一定期間の死亡に備える「定期保険」や「（死亡保険金を分割で受け取る）収入保障保険」と「就業不能保険」を優先したらいいはずです。
設定する保障額は、職業等によって異なります。国や勤務先の制度によって得られる保障が大きい人ほど、保障額が低く設定できるでしょう。貯蓄その他、換金可能な資産が多い人の場合もそうです。
また、個人の考え方の違いもあります。大病になっても生活のレベルを落としたくない人は、介護やがん保険の重大性・緊急性を大きく見ることになるかもしれません。
ただし、相応の保険料負担が生じますから、「ほしいおカネ」と「必要なおカネ」について考えることが大切だと思います。
このように具体的に検討していくと、モデルが細分化するという皮肉な流れになります。現実問題としては、商品販売による報酬を得ていないファイナンシャルプランナーなどに相談するといいでしょう。その際、今回、提示したキーワードを意識してほしいと思います。
