日本企業の大問題は｢上司が褒めないこと｣だ 8割の会社員が褒められたいと渇望している

年齢別にみるとどうだろうか。20代の女性の上司は59.2％がほめてくれるのに対し、40代サラリーマンに至っては27.1％しか褒められないという絶望的な年代・性別「格差」が存在する。特に、やる気ややりがいを失いがちな40代、50代サラリーマンの士気と「褒め不足」に関係性があると言ったら、勘繰り過ぎだろうか。

青色が「褒める」、赤色が「褒めない」

アメリカの調査会社ギャラップの調査によると、人は働きを認められ、褒められると、生産性は向上し、勤労意欲、忠誠心は増し、帰属意識が高まり、会社への定着率が上がる、という。アメリカの労働省の分析によれば、会社員の離職理由のナンバーワンは「自分の働きや価値を認められていない」というものであり、転職が盛んなアメリカにおいては、優秀な社員をつなぎとめておくためにも「褒め力」は欠かせないのだ。誰から認められ、褒められるのが最も印象深いのかという問いには「上司」（28％）、「経営幹部」（24％）、さらに、「上司の上司」（12％）、「顧客」（10％）、「同僚」（9％）という結果だった。

アメリカでは社員の報酬を上げることこそが、評価の意思表示とされるが、戦略コンサル会社、マッキンゼーによれば、①上司からの称賛 ②幹部（リーダーシップ層）からの評価 ③プロジェクトやタスクフォースの仕事を主導するように任せる、という3つの方法で、コストをかけずに、社員のやる気を刺激できるとしている。なぜ、「褒めること」は人のやる気を刺激するのか。それは仕事が認められ、褒められることによって、脳内に「生きる意欲を生み出す快楽ホルモン」ドーパミンが放出されるからだ。

「働きを認め」、「褒め」、「感謝する」

では、どれぐらいの頻度でどのように褒めればいいのだろうか。ギャラップなどによれば、「1週間に1回は必要だ」という。年に1回～2回の人事評価のときに褒めるだけではまったく足りない。大げさに「賞」や「アワード」などで褒め称えるだけではなく、努力の成果や頑張りを「認め」たうえで、具体的にその行動や心掛けを褒めればいい。感謝の言葉を伝えるのもいい。「働きを認め」、「褒め」、「感謝する」。この当たり前の3ステップで職場のコミュ力は劇的に改善する。