｢がんだから会社を辞める｣は､もったいない 正しい理解と制度があれば治療は両立できる

誰にでも降りかかる問題。あなたの会社はどう備えますか（撮影：今井 康一）

「がん」と聞くとどんなことが脳裏に浮かぶだろうか？

「不治の病」「闘病生活」「苦しい副作用」「死」――。がんに対してそんなイメージを抱いている人は少なくないだろう。確かにがんは30年以上にわたって日本人の死亡原因の第1位で、年代別でも50歳代以降はどの年代でも、がんによる死亡者数が最も多い。一生涯のうちに男性の約62％、女性の約46％が罹患するというデータも存在する（2011年）。

うまく付き合う病気になりつつある「がん」

週刊東洋経済6月4日号（5月30日発売）の特集は「がんとお金」です（上の画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします）

だが、近年の医療の発達はめざましい。がんによる入院日数は以前と比べても減少し、通院で治療が可能になってきている。治療効果が大きい薬剤も多数登場しているうえ、抗がん剤の副作用を抑える治療法も大きく進化している。

週刊東洋経済は6月4日号（5月30日発売）で「がんとお金」を特集。がん治療と両立における課題と処方箋に迫った。がんの5年生存率は毎回上昇しており、全国がんセンター協議会の調査による最新データでは68.9％。今年1月に発表された「10年生存率」では58.2％となっており、10人中6人は10年以上生存という結果が出ている。10年生存率を部位別に見ると、たとえば乳がんの1期と2期、大腸がんの1期と2期で80％を超え、胃がんの1期では90％を超えている。

がんはもはや不治の病などではなく、「治る病気」「うまく付き合う病気」になりつつあるのだ。「がんは糖尿病や高血圧と同様に、慢性疾患と考えるべき」という医師もいるほどだ。

一方で、がんに罹患して会社を辞めてしまう人は少なくない。2013年の「がんの社会学」研究グループの調査によると、がんと診断されて会社を辞めた人は全体の約3割に上った。これは10年前の同グループによる同様の調査と比べても変化がなかった。