｢がんだから会社を辞める｣は､もったいない 正しい理解と制度があれば治療は両立できる

なぜ、がんになると会社を辞めてしまうのか？ この答えを解くヒントとなる調査結果が昨年実施された。2010年度から「がんと就労」の問題を追いかける国立がん研究センター・がんサバイバーシップ支援部長の高橋都医師を中心とする研究グループによると、「がんで退職した人は約2割、そのうち約4割は"最初の治療が始まる前に会社を辞めている"」という驚くべき結果となった。

つまり、がん治療が始まって仕事との両立が困難になり、辞めるのではなく、がんと診断されたことで、ショックを受けたり、驚いたりして仕事が続けられないと判断してしまう人が多いということだ。実際に同調査では、辞めた理由に「身体的に無理」「会社が対応してくれないだろう」という自己規制的な回答が並ぶという。

これらの理由は、2013年の「がんの社会学」研究グループの調査結果でも見られた。会社を辞めた理由として、「仕事を続ける自信がなくなった」「会社や同僚、仕事関係の人々に迷惑をかけると思った」など、治療以前に、周囲との関係を気にして会社を辞める人が多いのだ。

確かに、治療に専念するために会社を辞めざるを得ない人もいるだろう。だが、治療をしながら仕事を続けることができるかもしれないのに、早々に会社を辞める決断を下してしまうことは実にもったいない。がんで会社を辞めれば半数以上の人が年収を減らしているうえ、正社員で辞めた人は再就職しても実に4割は非正規雇用になってしまうというデータもある。高齢化社会の進展で就労可能人口が減っていくでも、がんによって貴重な人材を失うのは社会的にも大きな損失だ。