スマホで激変！？　ゲーム大バトル 専用機の市場が侵食

 ソフトの成長戦略でハード頼みを脱せるか

ゲーム専用機の存在感が薄れる中、スマホの普及はソフトメーカーにとって、自社IP（知的財産）の重要な活用先となっている。

『バイオハザード』『ストリートファイター』など有力IPを多数保有するカプコンは、ソーシャルゲーム事業強化に乗り出す。10～12月に、有力IPを含む6タイトルを矢継ぎ早にグリー向けに提供する。「ゲーム専用機でも一貫して、マルチプラットフォーム戦略を採ってきた。スマホやタブレットの普及により遊び方が多様化する中、新しいニーズをくみ取りたい」（辻本春弘社長）。

『ガンダム』シリーズや『ワンピース』を提供するバンダイナムコゲームスも、ソーシャルゲーム事業が絶好調。13年3月期の期初予想を8月に上方修正し、通期の部門売上高を従来の150億円から320億円に引き上げた。ガンダムを扱ったゲームでは、「ゲーム専用機とソーシャルゲームのユーザーが分離せず、根強いファンが共に利用してくれている」（オンライン事業を統括する浅沼誠上席執行役員）。

しかし、既存IPをソーシャルゲームに移植してばかりでは、早晩“タマ”が尽きる。ソーシャル対応と並行して求められるのが、依然主力である、ゲーム専用機向けタイトルの海外市場でのプレゼンス拡大だ。

世界に目を向けると、日本のソフトメーカーの地盤沈下は著しい。世界最大のゲーム市場である米国のソフト販売ランキング（ゲーム専用機向け）で、まだ元気のあった08年でも10位以内に入った日本メーカー製は5作で、すべて任天堂だった（The NPD Group調べ）。

11年にはゼロというありさまで、往年の『ファイナルファンタジー』といった世界的ヒットを記録するような大型作品は見られなくなった。開発費を過度に抑制するあまり、ソフトメーカーの国際競争力が大きく後退したことは否めない。