「合同企業説明会」は必要なのか不要なのか

リクナビの仕掛け人が語る「合説」のすべて

多くの企業と学生の出会いが繰り広げられる合同企業説明会だが、不要論も聞かれる(撮影:今井康一)
2017年卒の学生の就活解禁日は3月1日。この日から各地で就職サイトなどが主催する合同企業説明会(合説)が始まる。リクルートスーツを着た学生が大会場に押し掛けるのは毎年の恒例行事のようだ。
しかし、一部の学生の間では最近、「合説不要論」が出ている。合説に行かなくても企業研究はできるというのだ。学生は合説に行くべきなのか、メリットはあるのか――。リクルートキャリアの新卒事業本部企画部長・四方秀一さんに聞いた。

企業の採用意欲は高まっている

就職四季報プラスワンの過去記事はこちら

――3月1日に就活解禁となり、各地で合説が始まります。まずは、最近の就職活動全般の状況について教えて下さい。

すでに報道されている通り、今年も企業の新卒採用意欲は高くなっています。リクルートワークス研究所が、昨年末に調査した2016年度の採用見通し調査でも、2017年卒の採用が「増える」とした企業が13.4%で、「減る」が4.2%。「増える」が「減る」を9.2%ポイント上回りました。

2016年卒の採用見通しでの同比較項目(+8.7%ポイント)よりも、採用意欲が高くなる見通しです。しかもこの数字は、6年連続して増えています。

同時に学生の内定率も上がっています。採用広報解禁や選考開始時期が繰り下げになった昨年も、結果的に12月1日時点での内定率は91.6%で、前年同時期の90.7%を0.9%ポイント上回りました(リクルートキャリア『就職みらい研究所』調べ)。

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