”既得権益”崩壊は、マスコミ人の働き方をどう変えるか？《若手記者･スタンフォード留学記 38》

今、滞在しているスタンフォードの学生寮には、約125人が住んでいますが、毎朝、玄関に配られてくる新聞は、5、6部程度。去年住んでいた寮も、約128人の住民に対し、5，6部程度。つまり、ざっくり推計すると、新聞を購読しているスタンフォードの学生は、3％ぐらいしかいないのです。

日本でも、新聞を購読している若者にはめったに出会わないですので、時がたつにつれ、新聞全体の部数はさらに落ち込むでしょう。

ただ、日本とアメリカのメディア業界には大きな違いもあります。

まず、新聞の場合、地方紙が乱立するアメリカに比べて、日本の新聞社は一つの企業の部数・売上高が大きい。ですので、生産・販売面の合理化と人件費の削減さえ行えば、生き残ることはできると思います。

加えて、日本の場合、解雇規制が厳しく、マスコミ業界の労働組合の力が強い。よって、日米では、ちょっと衰退のサイクルが変わってくるでしょう。

大まかに言うと、アメリカの場合、メディア企業は、「収入減少（テレビは広告収入、雑誌・新聞は広告＋販売収入）　→　人員削減　→　クオリティ低下　→　さらに収入減少」という負のサイクルにはまっています。

一方、日本の大手メディア企業の場合、「収入低下　→　正社員の待遇悪化　→　人材の流出　→　クオリティ低下　→　さらに収入減少」という、違った形の衰退サイクルに入る可能性が高いでしょう。

こうした既存メディアの衰退は何をもたらすのでしょうか？　プラスとマイナスのどちらが大きいのでしょうか？

私は、日本全体の利益を考えた場合、プラスの影響のほうがきっと大きいと思います。

ジャーナリストの働き方は3つに分かれていく

カギとなるのは、”正社員の待遇悪化”と”技術革新によるコスト低下”の2つです。

この2つの変化により、これから、ジャーナリストの働き方が大きく変わっていくでしょう。これまで、「待遇の良い正社員」「待遇の悪い契約社員・フリー」の2つに分かれていたのが、以下の3つのタイプに分かれていくのではないでしょうか。