プロゴルフ｢冠｣大会に主催企業が秘める思い その費用対効果はいかほどのものか

9月下旬のANAオープンを制した石川遼選手。主催のANAのキャビンアテンダントと記念撮影に臨んだ（写真：日刊スポーツ/アフロ）

今年のプロゴルフのシーズンも終盤に入り、来年のトーナメントスケジュールを決定する時期になっている。

ゴルフの大会には、主催者となっている企業名が冠されていることが多い。ツアートーナメントのスケジュールを見ると、ミズノやPGA、ブリヂストンなどゴルフに直接関係のある会社だけでなく、ANA（全日本空輸）、RIZAP（ライザップ）、カシオ、ミュゼプラチナムなど業種業態もさまざまだ。

主催側の費用対効果は？

こうした企業がトーナメントを主催する狙いは、ゴルフファンのみならず一般へ企業名を浸透させるブランド・PR戦略の一環だろう。それにはどれほどのおカネが必要になり、その費用対効果はいかほどのものだろうか。

男子ツアーを主管する日本ゴルフツアー機構（JGTO）、女子ツアーの日本女子プロゴルフ協会（LPGA）、シニアツアーの日本プロゴルフ協会（PGA）には、トーナメントを主催するための規定がそれぞれ設けられている。

スタートになるのが資金。トーナメント開催のために選手へ支払う賞金総額を用意することだ。男子は最低賞金総額が5000万円、女子は3日間大会が5000万円、4日間大会が6000万円。現状では男子の賞金総額は1億～2億円、女子は6000万～8000万円が多い。シニアツアーになると、こちらはリーズナブル。2日間大会からで、賞金総額は最低2000万円で開催できる。

賞金以外には、各協会に開催するための費用、主管料とか認定料など、だいたい数百万円～1000万円ほども別に用意する必要がある。書類を提出して、審査を受けて、認められれば主催者になれる。

かかる費用はこれだけではもちろんない。ゴルフ場の使用にさまざまな経費がある。トーナメントを観戦したことのある人にはわかる話だが、会場にはホールごとにローピングという、選手のプレーする場所とギャラリーが歩く場所を分けるためのロープが張られている。一般的にギャラリープラザと呼ばれている場所を設けて、食事や買い物ができるところも提供しないといけない。