「報道番組は大きく取り上げず」「世間はいまだ犯罪者扱い」今から起死回生は難しくても、《中居正広の反論》には“意味がある”ワケ

中居正広氏が弁護団を刷新し、フジテレビの第三者委員会が発表した調査報告書に対して“反論”を示しました（写真：梅谷秀司撮影）

5月12日、中居正広氏の代理人弁護士がフジテレビとフジ・メディア・ホールディングスが設置した第三者委員会の調査報告書に「一個人の名誉・社会的地位を著しく損ない、極めて大きな問題がある」などと反論。

期限を5月26日とし、「人権救済のために関連する証拠の開示などを求めた」と公表しました。

さらに物議を醸しているのはその内容。

「詳細な事情聴取などを行った結果、『性暴力』という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されなかった」「中居氏が守秘義務解除を提案していた」「中居氏が約6時間にわたってヒアリングに応じたものの、報告書には発言の要旨がほとんど反映されていない」などとこれまでの印象をひっくり返すようなものだったのです。

第三者委員会の前提とあり方を問う

これがネットやテレビで報じられると、「ではいったい何があったのか」「中居氏も守秘義務解除を提案していたのか」「この主張が本当なら酷い」「なぜ今これを言うのか？」「自分の口で説明すべき」などのさまざまな声が錯綜。

なかには、中居氏、相手女性、第三者委員会、フジテレビ、これまでの担当弁護士に厳しい言葉を浴びせる声も目立ち、再び波乱含みのムードが漂いはじめています。

私たちは今回の申し立てをどのように受け止めればいいのか。誰かを攻撃する露悪的な視点ではなく、冷静に今回の焦点を掘り下げていきます。