お家芸がお荷物に｢液晶のシャープ｣衰退の真因 国内でのテレビ向け液晶パネル生産ついに撤退

（撮影：遠山 綾乃）

シャープは大阪府堺市にある子会社・堺ディスプレイプロダクト（SDP＝堺工場）で生産していたテレビ向けの液晶パネルを9月末までに停止する。2023年3月期に最終損益で2000億円を超える赤字を出した主因となっていた。これで、国内でのテレビ向け液晶パネルの生産は消滅する。

「世界の亀山モデル」と謳い一世を風靡してから約20年。シャープの経営陣は何を見誤ったのか。『シャープの謎』（2004年6月）を上梓していた筆者が、「あのときのシャープ」に時計の針を戻し、成長ステージの落とし穴について論じる。

液晶ビジネスの「誤算」

「液晶のシャープ」と注目されたシャープの全盛期に社長を務めた町田勝彦氏に「経営者にとって最も重要な資質は何か」と聞くと、「予見力」と答えた。「予見」が当たったのだから説得力があった。

液晶テレビが大ヒットし、シャープの売上高は、2001年度から6年間で1.9倍に急拡大し、3兆円を突破した。ところが、2008年度から急落。2010年度に盛り返したものの、2011年度にはまた下がった。結局、2008年度から3年間で3割減った。

その主な原因は次の通りだ。

2000年代に入り製造装置が標準化され、それを購入さえすればどのような企業でも液晶を生産できるようになった。その結果、韓国メーカーに続き台湾メーカーが参入。その後、中国メーカーが勢力を拡大し価格は下がり続けた。