一般人はDXをどこまで知っておけばいいのか DXに貢献できる人材になるためのはじめの一歩

この定義における重要なポイントは、「製品やサービス、ビジネスモデルを変革」「業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革」という、2度登場する変革という言葉です。つまり単なる業務プロセスの効率化、コスト削減などにとどまらず、ビジネスモデルそのものを刷新したり（あるいは新規事業として新しいビジネスモデルを生み出したり）、人々の意識・行動変容が実現されて初めてDXに成功したといえるわけです。

ただ、この観点に立つと、DXに劇的に成功した日本企業はまだ多くはありません。多くは上述のコスト削減や業務プロセスの効率化にとどまっているのが現実です。ビジネスモデル変革の急所ともいえる顧客提供価値（CVP）や利益方程式（儲け方、儲ける仕組み）の刷新を実現できた企業はまだ少ないのです。

欧米、特にアメリカの大手企業やスタートアップが積極的にDXに取り組み、ビジネスモデルを変容させているのとは対照的です。たとえばかつてはネットで注文を受けDVDを郵送でレンタルするというビジネスモデルを展開していたネットフリックスは、DXによってサブスク型動画配信サービスの雄へと大変身を遂げました。

日本企業が競争力を増すうえでも、改めてDXの重要性を理解し、それに取り組み成果を上げることは必須といえるでしょう。

理解しておきたいレイヤー構造の意味

さて、デジタル技術を活用したビジネスモデル構築にあたって、理解しておきたいキーワードにレイヤー構造があります。これについて簡単に解説しましょう。

レイヤー構造とは、システムやアプリケーションの構築・運用をしやすくするために、機能や役割ごとに階層化された構造を指します。水平分業と言い換えてもいいでしょう。

パソコンであれば、ハードに加え、OSやアプリケーションといったレイヤーが存在します。また、インターネットに接続するのも当然ですから、通信のレイヤーも必要になります。ユーザーは、自分の目的を踏まえたうえで、ハード、OS、アプリケーション、通信を自由に組み合わせて、パソコンライフをエンジョイするのです。