勝ち組「GAFAM」の事業構造の中身と違いに迫る。

(写真:hiro-photo / PIXTA)
ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
![週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]](https://m.media-amazon.com/images/I/518nhmVpaVL._SL500_.jpg)
『週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]』(東洋経済新報社)書影をクリックするとAmazonのサイトにジャンプします。定期購読の申し込みはこちら
プラットフォームビジネスを展開し、世界で幅を利かせるのが米国の巨大IT企業5社「GAFAM(ガーファム)」だ。
代表的な事例がアップルのiPhone。同社が消費者に提供するのは端末とアプリストアまでで、流通するアプリの大半は第三者が開発したものだ。
プラットフォームビジネスに詳しいデジタル経営研究センターの根来龍之所長は、「OSの展開は自社ハードに限定する一方、アプリストアを開放することでハードの差別化を狙った」とビジネスモデルを解説する。
OSを用いて、よりオープンなプラットフォームビジネスを手がけるのがマイクロソフトだ。
同社はOS「ウィンドウズ」を、自社製だけでなく他社製のパソコンにも提供している。「マイクロソフトがパソコン向けOSでアップルに勝てたのは、利用できるハードが幅広いから。多様性でユーザーを呼び込み、それに応じてアプリも増えていく、という『規模の効果』が発現した」(根来所長)。
広告モデルも得意
GAFAMは広告モデルも得意としている。
トピックボードAD
有料会員限定記事
無料会員登録はこちら
ログインはこちら