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「メニコン&コストコ」会費でがっちり稼ぐ仕組み なぜコンタクトと会員制量販店はもうかるのか

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四季報記者が平易に図解。

コンタクトレンズ
(写真:nozomin / PIXTA)

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ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]
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医療機器・用品|サブスク主力のメニコン 価格競争回避で収益安定

コンタクトレンズメーカーのメニコンは2001年に定額課金の「メルスプラン」を始めた。サブスクリプションサービスの老舗ともいえる企業だ。2週間交換タイプの費用は月額2420円からで、レンズの破損などトラブル時に新品と交換するなどのサービスも提供する。累計会員数は約134万人(23年3月末時点)に上る。

会員はメニコンに対し月会費を支払い、全国約1700店舗の加盟施設(販売店)でレンズやサービスの提供を受ける。同時に加盟施設へメニコンから手数料を支払うことで、店頭の価格競争から距離を置きつつ、売り上げを安定的に確保できる点が強みだ。

ハードレンズを主力としていた同社は、使い捨てソフトレンズの投入において外資系の競合に先を越された過去がある。追い打ちをかけたのが1990年代後半の販売店同士の安売り競争の激化。そこで考案したのが、顧客と直接契約を結び、販売店はサービスに特化する方式だった。メルスプランは現在では売上高全体の4割を占める稼ぎ頭に成長した。

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