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「独自分析」 上場企業400社のビジネスモデル一覧 利益率や時価総額などランキングも一挙公開

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9つのビジネスモデルで大手・新興400社を分類するとどうなるか。

東京のオフィスビル群の遠景
(写真:maroke / PIXTA)

特集「もうけの仕組み 2024年版」の他の記事を読む

ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
週刊東洋経済 2024年2/24特大号(もうけの仕組み ─2024年版─)[雑誌]
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これまで数々の企業のビジネスモデルが研究され、解説本や研究本が生み出されてきたが、多くは個別企業に絞った事業構造や仕組みを解説したものだ。

しかし今回の特集では、「取引の図解」に着目した。図解を考案した早稲田大学の井上達彦教授は、「あらゆる取引関係は9つのモデルで図解できる」と説明する。

ここでは、全上場企業のうち小社が時価総額や売上高の大きい大型銘柄を中心に選んだ「四季報300」と、「会社四季報オンライン」の編集部が選定する成長期待銘柄「東洋経済グロース100」など計400社を、井上教授の助言を受けながら9つのビジネスモデルに分類した。

各企業の該当するビジネスモデルと事業内容を、①~⑨の数字で簡素に解説。業界名(『業界地図』での代表的な掲載業界)、事業内容の解説と、企業価値の評価を示す時価総額、収益性を測る営業利益率も記載している。

ビジネスモデルの分類は売上高をベースに行った。企業は複数の事業部門があったり、事業が単一でも複数のモデルを組み合わせていたりするため、分類も複数該当することがある。

ただ、小さい事業も含めると比較が難しくなるため原則、売上高比率10%以上で、決算資料などで開示されているセグメントや取材等で確認できる部門を対象にした。一部の企業は分類を絞り込んでいる場合がある。

なお、分類は四季報記者視点で行っているため、企業側の認識とは異なる可能性がある点を了承いただきたい。

また、次ページでは400社のうちで、営業利益率や時価総額に加えてROE(自己資本利益率、純利益÷自己資本で計算)やPER(株価収益率、株価÷1株当たり純利益で計算)の上位企業をランキング形式で紹介している。

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