今期の業績見通しを大幅に上方修正した。
トヨタが発表したEVのコンセプトカー。長年培ってきた原価低減の強みは、将来においても維持できるのか（写真：鈴木紳平）
ビジネスモデルを紹介する本や記事は数あれど、体系的に分析した事例はほとんどない。
『週刊東洋経済』2月24日 特大号の特集は「もうけの仕組み 2024年版」だ。四季報記者がユニークなビジネスモデルの会社を解説するとともに、上場企業400社を独自分析した。
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当期純利益4兆円の大台到達へ──。
トヨタ自動車は2月6日に発表した2024年3月期の通期業績見通しで、当期純利益を従来比で5500億円引き上げた。
純利益4兆円突破はトヨタとしても初めてだ。新車価格の値上げや円安効果などの要因が大きいが、トヨタのお家芸ともいえる「原価低減」も利益を前期比3600億円分押し上げる計画だ。
下の図は、東海東京調査センターの杉浦誠司シニアアナリストの試算を基に、国内大手3社であるトヨタ、ホンダ、日産自動車の23年3月期における1台当たりの収益構造（金融事業を除く）を比較したものだ。日産の1台当たり営業利益率は0.7％、ホンダはわずかに赤字である一方、トヨタは8％と収益性の高さが際立つ。
3社の収益性の違い
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