｢残業おじさん｣と｢帰りたい若手｣溝を埋める方法 そもそも残業は必要？何を評価軸にするか

残業が当たり前の世代と、そうでない世代との価値観の違いから社内の人間関係に生じる問題とは（写真：プラナ／PIXTA）

現在40代以上の社員は、残業することに対してあまり抵抗がない人もいるでしょう。残業は当たり前であり、休日出勤も厭わない世代と、無駄な残業はしたくないと考えているZ世代では価値観が違い、社内の人間関係に問題が生じる可能性は十分にあります。

いま多くの職場で求められているのは、無駄な残業ではなく、「生産性」です。実際、多くの企業では「1時間当たりの労働生産性」を、社員の成果の1つとしています。

企業の状況によっては、残業は必要です。しかしその残業が成果を生まないのであれば、やめたほうがよいでしょう。仮に残業せずとも生産性が高いのであれば、それは組織として大いに評価する必要があります。

この問題解決には、人事制度の存在が重要になりました。

人事制度が機能していない企業では、社員は賃金額で自分の評価を推測しています。

社員は何が評価されているか不明

私は2023年6月までに1369社の人事制度の構築コンサルティングをしました。そのうち約半分は、人事制度の運用に失敗した会社でした。

多くの場合、人事制度は賃金を決めるための制度として構築・運用されますが、賃金を決めた根拠となる、具体的な評価を社員にフィードバックしていません。

そのため、社員は自分はどのように評価されているのかわからないまま仕事をしています。つまり、自分は仕事ができているのか、できていないのか、わからずに仕事をしているのです。この状態で意欲的に仕事をすることは、ほとんど不可能です。