「2倍働いて、3倍稼ぐ」外資系管理職の仕事の習慣 迅速に正しい結論を導く「意思決定のルール」

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電話をする男性
外資系管理職に共通する、意思決定、部下育成、権限委譲などの仕事のルールとは(写真:つむぎ/PIXTA)
「日本人の2倍働いて3倍稼ぐ」と言われる外資系管理職だが、どうすれば、そのような働き方ができるのか。また、AI・テクノロジー社会で生き残る管理職の条件とは何か。
このたび、ロングセラー定番書の新版『新 管理職1年目の教科書:外資系マネジャーが必ず成果を上げる36のルール』を刊行した櫻田毅氏が、「2倍働き、チームの成果を最大化」する外資系管理職に共通する、意思決定、部下育成、権限委譲などの仕事のルールについて解説する。

いくら考えても結論を出せないのはなぜ?

「日本人の2倍働いて3倍稼ぐ」と言われる外資系企業の管理職ですが、もちろん、2倍働くというのは倍の時間働くという意味ではありません。同じ時間でも倍の成果を出す高い生産性という意味です。その、生産性を高めている大きな要因の一つが迅速な意思決定です。

私たちが何かの結論を出そうとするとき、正解のある問題に対して取るべきアクションは「調べる」です。過去の事例を調べたり、同じ問題を解決したことのある人に聞いたりすることで正解が見つかるからです。

『新 管理職1年目の教科書』(書影をクリックすると、アマゾンのサイトにジャンプします。紙版はこちら、電子版はこちら。楽天サイトの紙版はこちら、電子版はこちら

これに対して、正解のない問題に対して取るべきアクションは「考える」です。情報収集や状況分析をしながら、目指すべきものに対して最良だと思う結論を導き出すことになります。

しかし、いくら考えても結論を出すことができずに、時間だけが過ぎていくという経験をされたことはないでしょうか。特に、管理職などの責任ある立場の場合、自分の意思決定の遅れがチームのスピードを低下させてしまいます。

私が長く勤めていた米国系企業では、とにかく迅速な意思決定が求められていました。たとえ十分な情報がなくても、その時点で考え得る最良の結論を出して、仕事を前に進めることが重要なのです。

もちろん、適当に決めていいわけではなく、自分なりの論理を整えた上での判断でなければならないのですが、それを実現するために、私たちには共通の行動習慣がありました。

では、その行動習慣とはどのようなものなのでしょうか。

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