「賃上げラッシュ」の今、転職するのは正解なのか 「乗らないと損をする」と焦る人へ

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ただ、ここで立ち止まって考えておいてほしいことがあります。賃上げする会社への転職は、将来的に本当に給与アップにつながるのか?キャリア的にプラスの選択になるのか?ということです。

企業も総人件費をむやみに上げたいとは思いません。仮に賃上げで総人件費が上がるなら、その上昇分の収益は回収できるのか株主からも指摘が入る可能性があります。

そうした中、企業側はいったいどうやってその上昇分を吸収するのか。商品価格の値上げや原価削減で何とかしようと考える企業もあるでしょう。またそれだけでは補えず、年功序列の人事をやめて、人事評価で厳格に査定してメリハリをつけ、総人件費の増加を抑える方向に向かう会社も増えるはずです。つまり業績を連動化して昇給や賞与が抑えられるようにするのです。つまり、賃上げイコール生涯賃金が上がるとは限らないのです。

将来的に得られる給与を考える

一時的に給料が上がっても、その後の昇給は期待しているようにはいかないかもしれないですし、場合によっては上がらない可能性もあります。だとすれば、賃上げをしない会社に留まり、安定した定期昇給を享受したほうが得策という場合だってありえます。

今回の賃上げバブルで動かないと損する……と転職活動するのではなく、その企業が賃上げに対して、どのような人事方針をもっているのか理解してから判断するのが得策です。

たとえば、転職エージェントや転職活動で接する人事部の人に対して、その会社で運用されている人事制度、特に報酬制度の理解度を深める質問を行ってみることです。すると、自分の評価や企業業績によって、どれくらい給与が変化する可能性があるのかを感じられるはずです。

ちなみに、今回賃上げ予定のある会社に勤める前述のSさんが、人事制度への理解を深めていったところ、発見がありました。昨年に改定した人事制度で管理職以上はジョブ型に移行。以前は多くの人が部長になれて、大差ない給与が得られていました。ところが、ジョブ型に移行して、部長になれない人が増加。同世代でも給与に大きな違いが出るようになっていたのです。

一時的な賃上げで生活レベルは改善するものの、将来的に得られる給与は頑張らないと増えないことが理解できました。このSさんのように、賃上げをする会社であったとしても、ただ無邪気に喜ぶのではなく、将来を考える機会と慎重に捉えたほうがいいかもしれません。

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高城 幸司 株式会社セレブレイン社長

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たかぎ こうじ / Kouji Takagi

1964年10月21日、東京都生まれ。1986年同志社大学文学部卒業後、リクルートに入社。6期トップセールスに輝き、社内で創業以来歴史に残る「伝説のトップセールスマン」と呼ばれる。また、当時の活躍を書いたビジネス書は10万部を超えるベストセラーとなった。1996年には日本初の独立/起業の情報誌『アントレ』を立ち上げ、事業部長、編集長を経験。その後、株式会社セレブレイン社長に就任。その他、講演活動やラジオパーソナリティとして多くのタレント・経営者との接点を広げている。著書に『トップ営業のフレームワーク 売るための行動パターンと仕組み化・習慣化』(東洋経済新報社刊)など。

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