東京外大の入試「数学2科目」必須化という大英断 前期の志願者数は前年比74%に減少のインパクト

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東京外国語大学(写真:haku/PIXTA)

東京外国語大学が、本年度の大学入学共通テストから数学2科目の受験を必須化した話題が、ニュースとしても大きく取り上げられている。とくに、前期の志願者数は前年比で74%に急減し、倍率が1.1倍の専攻もあることが注目されている(2月25日の読売新聞オンラインを参照)。

これは、早稲田大学政治経済学部の2021年度入試から数学IAを必須化した以上のインパクトがあったようである。「経済学に数学が使われるから早稲田の件は理解できるが、外国語や文化の学びに数学と言われても理解しがたい」という意見もあるようだ。

語学や文化を学ぶにも数学が必要な理由

筆者は2月22日の東洋経済オンラインに「『MARCH』と大学を括る人が知らない偏差値の本質」という題の記事を載せ、数値を用いて偏差値の諸問題を詳しく述べて、多くの読者に読んでいただいた。およそ客観的な「数」を用いると、主観的な表現より説得力が増すのである。そして、「数」を用いた分析においては「数学」が必須となる。

紀元前8000年頃から始まる新石器時代の近東では、円錐形、球形、円盤形、円筒形などの形をした小さな粘土製品の「トークン」というものがあった。壺に入った油は卵型のトークンで数え、小単位の穀物は円錐形のトークンで数える、というように物品それぞれに応じた特定のトークンがあった。整数の概念がなかった時代でも、そのように1対1の対応の概念によって物品の客観的な管理をしていたのである。その後、整数の概念が確立し、客観的な議論においては「数」を用いるようになった。

どんな政治体制でも、絶対的な独裁者であっても、「数学」の結論を捻じ曲げることはできない。かつて、世間を恐怖のどん底に陥れたカルトから離れた人が筆者を訪ねてきて数学を論じることもあったが、数学に対する信頼感を強くもっていたことを思い出す。

そのような視点から考えると、「経済を学ぶには数学は必要だが、語学や文化を学ぶには数学は不必要」と考えることには無理がある。いくつかの事例を紹介しよう。

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