「コスト削減」成功の要諦は「犯人探し」しないこと 「間接材コストマネジメント」の8つのステップ

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【現場担当者がコスト削減活動に否定的な4つの理由】
理由1. コスト削減を実現しても評価されない(給与や賞与は年功序列)
理由2. 日常業務が忙しく、手が回らない
理由3. コスト削減ができてしまうと担当者として非難される
理由4. 他人に横槍を入れられたくない

つまり、現場担当者やメンバーがコスト削減に取り組む「動機付け」をするための方策は次のようになります。

コスト削減の仕事/仕事ぶりが直接的に評価へ反映され、昇給やボーナスの増額の可能性につながるように評価制度を再設計する。ほかに、モチベーションを上げる施策例として、社長直轄の重要プロジェクトと位置付けて、社内での注目度を高めることなども有効です。

「日常業務が忙しく、手が回らない」という状況ならば、経営陣や各部門長がメンバーの業務量を調整します。通常業務の30~50%を部署内の他のメンバーに振り向けるか、いったん当該業務を中断する必要があります。

犯人探しをしてはいけない

大幅なコスト削減が実現してしまうと、逆に経営陣や上長から「今まで何をやってたんだ! なぜもっと早く見直せなかったのか!!」と叱責され、逆に評価が下がることを懸念する担当者もいます。

この場合の経営陣の役割は、事前に現場担当者にコスト削減に前向きに取り組んでほしい旨を直接コミュニケーションします。そして、現状からの見直しの成果が大きいほど高く評価されることを伝えます。「今まで何をやっていたんだ!」という「犯人探し」をしてはいけません。

「他人に横槍を入れられたくない」という理由の場合は、専任担当を長期固定化して蛸壺化してしまうような組織運営を辞めるべきです。たとえ専門的な領域であっても、3~5年で配置転換し、かつ必ず2名以上が現場の詳細まで把握している体制にします。

経営企画室や総務部が社内の旗振り役として、コスト見直しのために担当部署へ打診した際、「すでに自分たちで取り組んでいる」という理由で、協力を拒否することが少なくありません。本当に見直す余地がないのか、我々の経験上、見直しに反対または抵抗する部署ほど、多くの改善余地や無駄が潜んでいます。見直しできるはずの領域が、なぜ外からは手出しできない“聖域”とされるのか、その背景と解消の方法を紹介していきます。

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