私たちが部下や同僚の「活躍」を素直に喜べない訳 日本の会社にチャレンジする人が現れないなぜ

著者フォロー
ブックマーク

記事をマイページに保存
できます。
無料会員登録はこちら
はこちら

印刷ページの表示はログインが必要です。

無料会員登録はこちら

はこちら

縮小
部下や同僚には過度なチャレンジはしてほしくないと思ってしまう理由とは(写真:PIXTA)
今の日本にはチャレンジをする人材が必要だ。そこに異論の余地はない。しかし実際に、現場では「挑戦する人材」が歓迎されない。なぜ、理想と現実の乖離が起こるのか。この「総論賛成、各論反対」という意見にこそ、日本の組織を語るうえで重要な意味を持つと指摘するのは、同志社大学教授の組織学者である太田肇氏だ。大規模調査から見えてきた「日本人の本音」とは?(本記事は、太田肇『何もしないほうが得な日本』の一部を抜粋・編集したものです)。

人間は損得勘定で動いている

人間は「計算する動物」である。禁句ゆえ口には出さなくても、常に損か得かを計算しながら生きている。いっぽうで人間は「社会的動物」でもある。つまり計算されるのは経済的に損か得かだけでなく、人間関係や感情などの社会的報酬、心理的報酬も加えながら、損か得かを計算している。その意味で損得勘定には、「損得感情」が強く働いているといってよい。

会社のような組織のなかでは、上司・部下や同僚との人間関係が、社会的報酬として大きな比重を占めている。その社会的報酬には「正の報酬」と「負の報酬」の両方があり、それぞれが損得勘定に大きく影響する。

そして、そこへ日本社会特有の要素が深く関わる。すでに述べたように、日本企業は共同体型組織である。組織は閉鎖的で、社員の人間関係が濃密だ。そのため人間関係がもたらす「正の報酬」も「負の報酬」も大きい。

関係がよいときはすこぶる快適だが、悪くなるといたたまれない。いっぽうでは平等主義のため、欧米などの企業に比べて金銭的報酬に大きな差はつかない。だからこそ社会的報酬のウエイトがいっそう大きくなるのだ。

次ページ仕事の負担が明確ではない日本
関連記事
トピックボードAD
キャリア・教育の人気記事