｢モノのインターネット｣の普及は進むのか 新たなバズワードにIT業界は沸いてるが…

韓国の電機メーカーLGエレクトロニクスのブース（写真：Isaac Brekken/The New York Times）

ラスベガスで9日まで開催された世界最大の家電ショー「International CES 2015」（米ラスベガス）は、いろいろな意味で巨大なイベントだ。展示面積はアメリカンフットボールのフィールド35個分に相当する18.6ヘクタール。3500社を超える企業が出展し、来場者は15万人を超えると予想されている(1月4日記事執筆時点）。

もっとも近年のCESはわくわく感に欠けるところがあった。展示されていたのが既存品に多少新味を加えただけの3Dテレビのような製品や、仮想現実（VR）を楽しむためのごついヘッドマウントディスプレーなど、新しいけれど一般受けしないものばかりだったのだ。

単なるコンセプトにとどまらない

だが今年のCESは、話題の「インターネット・オブ・シングス（IoT、モノのインターネット）」を追い風に新たな出展社が増えた。IoTとは、身の回りのさまざまな機器がインターネットに接続され、専用アプリを載せたスマートフォンなど使いやすい機器を介して操作できるというコンセプトだ。

今年のCESには、無線LANにつながった天井ファン（ネット対応温度計から操作が可能）や自動化されたドアロックや電灯スイッチ、LEDライトといった製品が出展された。スポーツ衣料ブランドのアンダー・アーマーはネット接続機能をもつウエアを、米ガールスカウト連盟は新しいアプリを引っ提げての出展となった。

コンサルタント会社アクセンチュアで通信・メディア・テクノロジー部門のマネージングディレクターを務めるジョン・カランに言わせれば、今回のCESで発表されたのは「コンセプトに留まらず、実際運用されつつあるデジタル生活」の関連製品だ。「IoTは生活のほぼ全ての側面とかかわりをもつ。このため、多くの企業が参入し、新しいパートナーシップも生まれている」