従業員数ランキング「2001→2021」激変レース

20年で従業員数が大幅に増えた企業はどこか

2012年まで従業員数でトップ争いをしていたパナソニック(写真:© 2021 Bloomberg Finance LP)

東洋経済オンラインでは「高年収20社ランキング『2011→2021』激変レース」「日本車9社売上ランキング『2001→21』激変レース」で、アニメーションを用いて、レースを繰り広げているような形で企業の栄枯盛衰を表現してきました。今回は従業員数の増減をテーマとしたランキングを紹介します。

本記事に関連したさらに詳しいデータのほか『会社四季報』、企業、役員、大株主、地域、大学、小売店などの各種データを販売する「東洋経済データベースサービス」。各種データのカスタマイズにも対応します

対象は過去20年以上、上場している会社に限定。データは2000年4月期~2021年3月期の有価証券報告書の開示ベースのものを利用しています。年度内に決算期変更があり、複数の決算がある場合は、平均値を用いました。

データには連結の人数を用いていますが、会計基準の変更で連結範囲が見直されたことによる従業員数の変動は考慮していません。

(外部配信先では図を全部閲覧できない場合があります。その際は東洋経済オンライン内でお読みください)

2013年からトヨタ自動車がトップに君臨

まず、首位争いから紹介します。序盤は日立製作所とパナソニックの首位争いが展開されます。日立製作所が2001年から2003年まで首位となっていました。その後、2004年にパナソニックが逆転。しかし2007年にはトップの座を日立製作所が取り返す形となりました。

2009年12月にはパナソニックが三洋電機の議決権の過半数を取得し連結子会社化、大差をつけて首位に立ちます。このまま1位にとどまり続けると思われましたが、従業員数は減少傾向が続き、2012年にはトヨタ自動車に首位の座を明け渡すことになりました。パナソニックは、直近では5位まで下がっています。

2012年にトヨタ自動車がトップに立つと、その後は首位を明け渡さずに、現在でもトップに君臨し続けています。売上高、時価総額で1位のトヨタ自動車が従業員数でも1位に立っていることになります。

そのほか、大きな変化があった企業についても確認してみます。東芝は従業員数で2001年には5位でしたが、2006年10月の原子力事業会社ウエスチングハウスの買収等で、2009年には4位まで順位を上げます。その後は、2015年の不適切会計問題が発生。2016年頃から事業の売却が続き、従業員数は減少に転じます。直近では19位まで順位を落としました。

従業員数の増加が目立つところでは、住友電気工業があります。2001年時点では15位だった従業員数は次第に増加を続けていきます。直近では同じ大阪府に本社を置くパナソニックの従業員数を抜き、関西企業でトップになっています。

NTTデータは、同じく連結ベースの従業員数をこの10年で急増させています。初年度は1.3万人だった従業員数は直近では10倍の13万人まで拡大しました。

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