早期退職を機に｢没落する人･幸せ掴む人｣の差 失敗リスク減らす｢10のチェック事項｣も紹介

早期退職が「間違った選択になってしまう人」の特徴とは？（写真：CORA/PIXTA）

一昨年から昨年にかけて、富士通・NECといった大手メーカーが早期退職を募集しました。今年はコロナ禍で、旅行会社が大規模な人員削減を発表するなど、多くの業界でリストラが加速しています。

リストラが当たり前の時代。もし勤務先が早期退職を募集したら、応じるべきなのでしょうか。それとも会社にとどまるべきでしょうか。

今回は、早期退職に応募した2人の事例を紹介したうえで、早期退職に応じるべきかどうかの「10のチェックポイント」を紹介します。

早期退職が仇となった52歳男性

大手電機メーカーA社で営業部門の課長をしていた勝俣康文さん（仮名・52歳）は、昨年6月、早期退職の募集に応募し、退職しました。

A社では54歳で役職定年が設定されており、それまでに部長に上がっていなければ、平社員に降格して65歳の定年まで働く仕組みです。すでに部長に上がる目はないと判断していた勝俣さんは、A社が45歳以上を対象に早期退職を募集したとき、ITコンサルティング会社への転職を考えました。

社内結婚でA社の内情をよく知る奥さんは、「あなたの好きなようにすれば。年下の部下にアゴで使われて愚痴を聞かされるのは、真っ平ごめんだわ」という返事でした。1人息子は大学4年ですでに就職が決まっていたことや退職金で住宅ローンをほぼ完済できることも、勝俣さんの早期退職の決断を後押ししました。

勝俣さんは、小売業のソリューション営業で数多くの実績を残してきました。そのため転職市場での評価は高く、転職エージェントに登録したところ、すぐに数社を紹介されました。この中から、その時点のA社での年収とほぼ同等の好条件を提示したITコンサルティング会社・B社に転職しました。

ところが、ここから勝俣さんの仕事と暮らしが暗転します。

勝俣さんは、B社で営業担当として新規開拓を任されました（肩書は営業部長）。製品力もブランド力もあるA社と違って、B社では見込みクライアントと商談のアポを取るだけでも一苦労。なかなか満足な成果を出せません。

退職前には「勝俣さんとは、転職先でもぜひお仕事よろしくお願いします！」と言っていたA社時代のある取引先にアプローチしたところ、「もう連絡してこないでください」と冷たくあしらわれました。