コロナ不況が｢日本の化学業界｣に与えた大打撃 自動車需要激減で今期業績は軒並み大減益に

主要な化学・繊維メーカーはこぞって自動車関連分野に力を入れてきた。写真は自動車技術展示会に出展した東レのブース（2018年に記者撮影）

新型コロナウイルスの感染拡大により、世界的な生産・販売台数の落ち込みに見舞われた自動車産業。その大きな余波が、国内の化学・化学繊維メーカーにも及んでいる。

三菱ケミカルホールディングス、住友化学、三井化学、東レ、旭化成、帝人、東洋紡……。主要な国内化学系メーカーの2020年度の業績は軒並み大幅な減益となる見通しだ。原油相場急落に伴う在庫評価損や新型コロナによる需給悪化で汎用石化品の損益が悪化するうえ、各社が力を入れてきてた自動車関連ビジネスの落ち込みが響く。

樹脂や人工皮革など多様な製品を供給

化学系メーカーによる自動車用途の素材・材料は数多い。代表例が樹脂（プラスチック）だ。バンパーや燃料タンク、ダッシュボード、ヘッドランプなど内外装を中心にさまざまな部位に使用され、車1台当たりの樹脂使用量は100キログラムにも及ぶ。最も多く用いられるポリプロピレンをはじめ、ABS樹脂やポリカネード、強度や耐熱性に優れたエンプラまで種類も幅広い。

シートや天井材などに使用される人工皮革、エアバッグの基布（生地）、タイヤ用のナイロンや合成ゴム、構造材用の炭素繊維複合材なども自動車用途の主要製品だ。ハイブリッド車（HV）・電気自動車（EV）の動力となる車載用リチウイオン2次電池を見ても、セパレーター（絶縁材）や電解液といった原材料は化学・繊維業界が生産・供給を担っている。

三菱ケミカルの炭素繊維複合材は、トヨタの「プリウスPHV」のバックドア構造部材にも採用されている（記者撮影）

しかし、自動車業界は3〜5月にかけて、世界各地で工場の操業が停止。生産自体は順次再開したが、外出制限（自粛）や景気悪化により、足元の新車販売は大きく落ち込んでいる。市場調査会社IHSマークイットの最新予測によると、2020年の世界新車販売は昨年比で2割減る見通しだ。感染拡大の収束に時間がかかれば、さらなる需要減少が避けられない。

主に日系の完成車・部品メーカーに素材や材料を提供する国内化学業界にも、当然のごとく影響が及んでいる。「自動車用途はさまざまな樹脂やガラス繊維複合材の成形品、アルミナ繊維など取り扱い製品が幅広く、コロナによる需要低迷の影響は大きい」（三菱ケミカルホールディングスの伊達英文・最高財務責任者）。