｢若者に逃げられる会社｣が知らない4つの視点 会社の位置づけはかつてから変わっている

1. 社内SNSなどオンラインコミュニティを通じ、社員同士の対話を促す

企業はまず社員を理解することから始めましょう。社員が働くことを通じて何を得たいのか知って、そのうえでどうしたらそれを支援できるのか考えるのです。成長に貪欲な若者はスキルアップの機会を求めています。

この会社で働くことでどんなスキルが身につくのか、キャリアが積めるのか、周りのほかの社員はどんな仕事をやっていて、どんなキャリアの可能性があるのか知ることが大切です。いろんな部門の先輩の経験や試行錯誤など知ることは、ロールモデルを見つけるのにも有効です。

オンラインコミュティの強みとは

例えばA社では、新入社員が入社したらまず顔写真と名前、履歴、現在の所属部署や担当分野などを人材データベース化して公開。得意分野や趣味を含めた自由記入の自己紹介欄も設けています。

さらに、社内におけるコミュニティを誰でも作れる仕組みにしており、例えば、「新入社員研修」のグループでは、研修に集まった社員が、すぐにお互いの顔と名前がわかるだけでなく、研修の予定や講師の経歴などを検索することが可能。コミュニティ内で質問をすることもできます。

もちろんカジュアルなランチ会なども有効ですが、オンラインでのデジタル空間を活用するほうが活発化します。自分の都合のいい時間にいつでも見ることができ、デジタルでのほうが若者にとっては自由に発言もしやすいものです。

自由参加型のオンラインコミュニティがあれば、自分の仕事のテーマや興味に合わせて探求することもできます。役職や立場に関係なく、オープンに話せる環境をこうしたコミュニティで作りましょう。会社への帰属意識も高まります。

さらにコミュニティでは集合知を活かせるので、若手社員からの質問なども解決策を見つけやすくなります。「8月発売予定の新製品情報」「創業の経緯」などのコミュティも社員同士で学び合うことができる環境です。情報を仕事に活かすこともでき、社員の生産性の向上にも役立ちます。