災害時に突然起きる｢自宅の停電｣への対処 停電時に住宅用蓄電池はどう機能したか

地震大国の日本。近年は台風や豪雨なども多発し、停電が多く起こっている。そんな中、住宅用蓄電池が徐々に普及してきている（写真：Chi－／PIXTA）

昨年は北海道胆振東部地震（以下、北海道地震）のほか、大型台風の襲来が相次ぐ大規模災害が多発した1年だった。そして、これらの災害によって大規模な停電も発生し、多くの人々が不自由な暮らしを強いられた。

そこで注目されるのが、「住宅用蓄電池（以下、蓄電池）」を備えた住宅の存在。停電の際に電力が確保できるため、不自由さがある程度解消されるとみられるからだ。では実際に、蓄電池を有していた住宅では、停電時にどのような暮らしができていたのだろうか。本稿ではその具体例とともに、蓄電池の現状やこれからの普及についてまとめた。

2018年だけでも約855万戸が停電

大地震や大型台風だけでなく、近年は豪雨や竜巻などが頻発しており、日本でこの8年間に停電したのは約2600万戸にのぼる。2018年だけでも約855万戸で発生しており、これは全住宅（約5210万戸）の1／6程度にあたる（内閣府ホームページ「防災情報のページ」）。

東日本大震災直後に実施された計画停電では信号も機能を停止した（筆者撮影）

北海道地震では全道がブラックアウトする事態となった。最大震度7を記録した厚真町では停電期間が最大29日になったほか、約200km離れた北見市でも最大震度3でありながら約31時間も停電が続いた。

東日本大震災直後には、東京電力管内で計画停電が実施されたことも記憶に新しい。関東在住の筆者も体験したが、長い期間、時間ではなかったものの、とても不自由で不安な気持ちになった。実際に被災された方々にとってはなおさらつらい体験だったろうと思われる。