首都圏で地盤が不安な地域は一体どこなのか

想定外の災害に備えリスクを調べておこう

買って安心できる本当に住みやすい街はどこなのか(写真:Getty Images、デザイン:池田梢)

災害大国・日本での住まい選びは、駅近などの利便性だけでなく、安全で安心な立地かどうかも重要なポイントだ。

9月18日発売の『週刊東洋経済』は、「買って良い街 悪い街」を特集。マンション価格は上昇の一途をたどっており、手を出しにくくなっている。買って安心できる本当に住みやすい街はどこなのか、さまざまな角度から買って後悔しない街を検証している。

ゲリラ豪雨、降り始め30分ほどで腰の高さまで浸水

8月27日夜、東京都を中心に激しい落雷とともに、1時間に110㎜のゲリラ豪雨が発生した。世田谷区深沢のAさん宅では半地下の駐車場に停めていた車が水没した。「降り始めて30分ほどで腰の高さまで浸水した。車が水没したのは、2014年7月のゲリラ豪雨に続いて2回目」と、肩を落とす。

9月18日発売の『週刊東洋経済』(9月22日号)の特集は、「買って良い街 悪い街」です。雑誌表紙画像をクリックするとアマゾンのサイトにジャンプします

Aさんがこの戸建て住宅を購入したのは1997年。「学校が多くある地域なので安全だと思って購入した」と言う。しかし、近くの地下水路には緑道となって隠れていた呑川が流れていた。

国土交通省が、堤防や下水道などのハード対策に加えて、洪水ハザードマップの基になる洪水浸水想定区域図の作成マニュアルを策定し、ソフト対策に乗り出したのは2001年。Aさんが家を購入した当時、洪水ハザードマップは作成されていなかった。だが、今は整備が進み、事前に災害リスク情報を調べやすくなっている。

ハザードマップは「洪水」や下水道の排水能力を超えた浸水被害を示す「内水」のほかに、国交省が所管しているだけで「高潮」「火山」「津波」「土砂災害」「震度被害(揺れやすさ)」「地盤被害(液状化)」の計8種類がある。

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