全国に約750ある大学の中から、「通いたい」と思えるような大学をどう選ぶか。教育がしっかりしている、就職に強いなど、人によって選ぶ基準はさまざまだ。本誌はそうした教育力や就職力に加え、少子化で経営環境が厳しくなっても生き残りうる財務力も含めて総合的に判断し、「本当に強い大学」としてランキングした。
対象は、全国約750の大学に対して8～9月に行ったアンケートで回答を得られ、かつ2012年度の財務諸表が入手できた大学。財務諸表は学校法人ベースなので、同一法人が複数の大学を運営している場合は、1大学のみをランキングの対象としている。総合ポイントを算出できた大学は434大学（国立79、公立35、私立320）に上り、そのうちの300位までを掲載した。なお別冊綴じ込み付録『大学四季報』には、全754大学の就職率や概要、財務データなどを掲載している。
教育力・就職力・財務力が総合的に強い大学を探す
「本当に強い大学」ランキングで重視しているのは教育力、就職力、財務力の三つだ。それぞれについて3～4項目の指標を設定。計10指標を偏差値に換算し、その合計を10で割ったものを総合ポイントとして、ランキングしている。
教育力は3項目で測定した。「教育研究充実度」は、各大学が教育や研究に対して、どれだけおカネを使っているかを見ている。国公立大学と私立大学では会計基準が異なるため、国公立は経常費用に対する比率、私立は帰属収入に対する比率で算出している。
「科学研究費補助金」は、大学の研究者や研究グループに国から交付される補助金。文部科学省が研究課題を審査して額を決めており、最多の東京大学198億円から最少数十万円まで幅は大きい。科研費の多い大学は高い研究水準を持ち、教育の面でもプラスに働くと見て、指標に取り入れている。「教員1人当たり学生数」は、その数値が低いほど、教員が学生をきめ細かく指導できるだろうという考えから指標化した。
就職力も三つの項目で測定している。「就職率」は、分子を就職者数、分母を卒業者数から大学院進学者数を引いたものとして算出している。各大学がホームページやパンフレットなどで開示している就職率は、分母を就職希望者数としていることが多く、本誌の数値と異なることがあるので注意が必要だ。「上場企業役員数」は、その大学の出身者（大学院修了者含む）が株式上場企業で何人役員となっているかを示している。就職後の昇進力が想像できる（なお、最新の就職人気ベスト300社はこちら、同調査は文化放送キャリアパートナーズ就職情報研究所による）。
「主要企業404社への就職率」は、卒業生（大学院進学者を除く）のうち主要企業にどれだけの割合で就職しているかの数値。就職の質を見ている。表では、主要企業就職者数も参考までに掲載しているが、人数は総合ポイントに含めていない。
財務力は四つの項目で測定した。収入に直結する志願者数を5年前と比較した「志願者数増減率」、経営の収益性を見る「経常利益率」、寄付金や受託研究収益など大学の自己努力によって得られた資金の多さがわかる「自己努力収入比率」、経営の安定性を見る「自己資本比率」だ。
なお、教育研究充実度と同様、国公立と私立で会計基準が異なることから、経常利益率、自己努力収入比率、自己資本比率は、国公立と私立それぞれで偏差値を算出し、その結果を採用している。各指標の計算方法は表に詳述しているので参照していただきたい。
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