若者7500万人が無職にあえぐ世界の暗い未来

超高齢社会の到来は日本だけの問題ではない

解決策はあるのだろうか(写真:Victoria Labadie - Fotonomada/iStock)
現在の日本は4人にひとりが65歳以上の高齢者であり、「超高齢社会」に突入している。
高齢化は世界的な潮流で、高齢者が健康に暮らせる社会の仕組みやテクノロジーが各国で整いつつある。その一方で深刻な問題となっているのが、若者の失業率の上昇だ。
『〔データブック〕近未来予測2025』の著者であり、未来予測プロジェクト「フューチャー・アジェンダ」を主宰するティム・ジョーンズとキャロライン・デューイングは、世界各地でワークショップを開催し、こうした地球規模の課題について識者と議論を重ねてきた。両氏が語る高齢社会の光と影、そして私たちが進むべき針路とは?

2050年、世界人口の3人にひとりが50歳以上に

世界は、人口構成のかつてない大きな変化を体験している。歴史的に見れば、その変化は急激に起きた。1990年時点で60歳以上の人口は5億だった。ところが、2020年には10億に、2050年には20億に達すると見られる。

60歳以上の世界人口と、2050年までの推移(出典:国連経済社会局)

その頃には、地球上の3人にひとりが50歳以上になる(2000年にはわずか18パーセントだった)。高齢化は加速の一途をたどり、しかもこの劇的な変化は世界中で起きている。

老年者はますます健康になった。現代の平均的な65歳の健康状態は、40年前の58歳に匹敵する。人は長く働くようになる。10年前の欧州では、55~64歳のうち、全体の37パーセントしか働いていなかったが、いまではふたりにひとりが働いている。

次ページ年配者の多くが退職したくてもできない
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • 岐路に立つ日本の財政
  • 自衛隊員も学ぶ!メンタルチューニング
  • 高城幸司の会社の歩き方
  • 最新の週刊東洋経済
トレンドライブラリーAD
  • コメント
  • facebook
0/400

コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。

アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
集中連載「日立 踊り場の先へ」<br>ガバナンス問われる英国原発

日立製作所が着々と進めてきた英国の原発計画。来年にはすべての認可を得て、進むか退くかの最終判断を迫られる。経済合理性は疑問だが、会長案件という思惑も絡む。今の日立はどう判断するか。まもなくガバナンス改革の真価が問われる。