今年3月16日に東京駅近くで開催されたJOB博には、関東だけでなく、全国から外国人留学生1250人が集まった。会場では41社の企業がブースを構え、会社説明をしただけでなく、41社とは別の企業の講演も行われた。また留学生がスムーズに社会人デビューできるように、銀行開設・海外送金・在留資格について相談するコーナーも設置されていた。
会場では「日本でメーカーに就職したいが日本企業に関する情報が少ないので来た」（岡山大学大学院のタイ人学生）、「日本語には不安があるが何とか日本で就職したい。しかし就活の仕方がわからない」（徳島大学のモザンビーク人学生）といった声が聞かれた。
実は「通っている大学は相談には乗ってくれるが、具体的なアドバイスをしてくれない」というケースが多い。大学としても、どのように留学生の就職指導をすればいいのかわからない、といった状況だ。「留学生数が全大学生の5％を下回る大学は就職指導で苦戦しているのではないか」（市川知之／パソナ・グローバル事業本部長）との指摘もある。会場には就職指導に自信のない大学からJOB博を勧められてやって来た学生もいた。
パソナの担当者によれば、「JOB博に参加する留学生は、日本人向けの就職セミナーに参加する日本人よりも、滞留時間が長い」。情報に飢えているので、志望業種ではない企業のブースにも立ち寄るし、会場内に置いてある資料にもよく目を通す。
これまでJOB博は東京、名古屋、大阪の3カ所で開催されてきたが、今年は3会場に加え、福岡でも開催された。パソナではJOB博のほかに、いくつかの大学で留学生向けの就職セミナーを行ったり、Facebookで情報発信したりしているが、パソナだけで全国の留学生の支援はできない。いったん入学させた以上は、各大学のキャリアセンターが責任を持って留学生の就職指導に取り組むべきだろう。
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