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21世紀に必要とされる人材像とは？（写真：ixus / PIXTA）
松下電器産業（現パナソニック）の松下幸之助氏やソニーの盛田昭夫氏、中曽根康弘元首相、マレーシアのマハティール・ビン・モハマド元首相など、世界の政財界トップに対して長年コンサルティングとアドバイスを行ってきた大前研一氏。
10月20日配信の「大前研一『20世紀の人材観が会社を滅ぼす』」に続いて、新著『大前研一 デジタルネイティブ人材の育て方』から21世紀に必要とされる人材について、大前氏が大胆に予測、提言する。
重要度を増してくるのは、イノベーター
自社に必要な人材のスペックを作り、それに適合する人材を世界中から集めてくるのが21世紀の企業の人材戦略の基本となる。
どこを事業領域とするか。自社のコアスキルは何か。コア事業は何か。何をアウトソースすべきか。こういった経営戦略を考えるのはトップの役割だ。そして、その経営戦略を実現するのに必要な人材像を想定し、スペックを設定するのもまたトップの仕事なのである。
人事担当者はこのスペックをトップと共有し、適合する人材をサイバー空間も含めた世界中から集めてくる。日本国内や日本人にこだわる必要はまったくない。ヨーロッパ人にいい人材がいたから、彼を採用してスペインを担当させようというような考え方ではうまくいかない。
その場合はスペインの事情がわかっていて、そこで力を発揮できる人間を選ぶべきである。東南アジアの場合はヨーロッパよりも、国による違いがかなり際立っているので、必要な人材は国別に調達しなければならない。
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【グローバル人材と共に重要度を増してくるのが…】
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