ビジネスモデルは人材紹介業
ところで、ここで疑問なのは、なぜ授業をタダで提供してMOOCがやっていけるのかということだろう。実は、先の「Udacity」の場合、そのビジネスモデルは人材紹介業にある。
「Udacity」では、いくつかの企業と提携していて、受講生の成績を企業に送る。すると、企業は戦力になると判断した受講生に声をかけ、採用となれば、「Udacity」に仲介料が入るというシステムになっているのだ。設立して1年で提携企業は350社、約20人がグーグル、ゴールドマンサックスなどの有力企業に採用されたという。
「Udacity」がこのようなビジネスモデルを打ち出したことは、アメリカの大学関係者に衝撃を与えた。なぜなら、このようなことが進めば、既存の大学を経た就職に大きな影響を及ぼしかねないということ。そればかりか、大学教育そのものの価値も暴落してしまう可能性があるからだ。
MOOCで重要視されるのは、大学の権威や名前ではなく、教授と授業の質そのものだからだ。
これを日本に当てはめてみると、現在のところ、日本の大学はほとんどが「大学卒」という学歴を与えるだけの存在である。となると、MOOCがさらに一般化すれば、その価値はどんどん低下する。アメリカですら、冒頭に述べたように、「半数の大学がなくなる」とされているのだから、今後は、世界中の多くの大学が消滅していくことまで考えられる。
つまり、MOOC革命は、かつてのオンライン授業による「Eラーニング」の進展とは様相を異にしているのだ。現在、子供をインタナショナルスクールに通わせている親御さんたちは、ほとんどが欧米の大学への進学を前提としている。となると、MOOC革命は選択肢が増えるのだから、子供の将来にかかわる重大な変化である。
しかし、日本の学校に子供を通わせている親御さんで、MOOC革命をご存知の方は本当に少ない。
※ 次回の記事では、MOOC革命が何をもたらすのか、さらに詳しくお伝えする
