"オールドメディアだけでは不可能"　｢SNS時代の万博｣で顕在化した市民参加型の｢日本文化｣発信　｢ボトムアップ型｣国際交流のレガシーとは

万博はSNSの社会的意義を強く意識させる機会ともなった（写真：reinenice／PIXTA）

SNS時代の「市民参加型」万博

184日間に及んだ2025年の大阪・関西万博（4月13日から10月13日まで）。開催前には批判的意見もあったが、会期が進むにつれて評判も高まり、終幕近くには人気パビリオンの予約はもとより、入場すら困難なほどの活況を呈した。

好評の原因のひとつは、まぎれもなくSNSの発達である。てのひらに入るスマートフォンのようなデバイスで、一般の来場者が現地から写真や動画配信をすることで、万博の市民視点のリアルな感想が拡散し、社会的関心を高めた。

上からのおしきせの知識ではなく、来場者自身が情報を流すことにより、万博会場の偽りない姿や状況が周知され、市民の有益な参考情報にもなった。

ガイドブックも出版されたが、日々刻刻と変化する会場の様子を発信するには、時間差のないSNSが有利である。

もし、かつての主流メディアであるラジオ、テレビ、新聞のみが万博の情報を提供していたのであれば、これほどの盛り上がりはなかったかもしれない。これらメディア産業は、依然として一定の信頼を維持しつつも、“オールドメディア”という表現が25年の流行語大賞候補になる時代の流れも否定できない。

逆に、ネット上の情報は、草創期には信頼度が薄いと軽視されていたものの、市民視点の情報プラットフォームとしての影響力を万博でも遺憾なく発揮した。めまぐるしく変化する現代のメディア環境にあって、万博はSNSの社会的意義を強く意識させる機会ともなった。