昭和・平成の「仕方なくうさぎ小屋」から令和は「あえてうさぎ小屋」へ? 《小規模建売住宅の希望と闇》合理的な選択だが注意点も

資材、人件費の高騰に土地価格上昇などの要因から分譲住宅が高く、小さくなっている。特に新築マンションの価格上昇は著しく、東京23区では平均価格が1億円を越えたことがニュースになった。
「それよりは建売住宅のほうが手頃」と一戸建てに目を向ける人も増えており、特に「駅に近い」などで利便性の高い、小規模な新築建売住宅に人気が集まるようになっている。
昭和の時代には日本の住宅の狭さを「うさぎ小屋」と揶揄する言葉が流行ったが、令和の今、あえてそんな住宅を選ぶ人が増えているという。背景を探った。
首都圏マンションはさらにコンパクトに
一部の都心超高額住戸を除き、日本の住宅が小さくなり始めている。総務省の「住宅・土地統計調査」で住宅全体を見てみると、日本の住宅は1960年代から拡大傾向が続き、ピーク時の2003年に95平方メートルだったが、2023年にはおよそ92平方メートル。30年前の水準に戻った。
個別の物件種別でみても同様の傾向がみられる。たとえば首都圏の新築マンションの平均専有面積は2014年には71.16平方メートルだったが、10年後の2024年には66.42平方メートルに。統計を出している不動産経済研究所では今後も販売価格の抑制などを理由に新築マンションの専有面積は60平方メートル台にとどまる見込みとしている。
この傾向を思い出すのが昭和50年代に流行した「うさぎ小屋」という日本の住宅の狭さを揶揄する言葉だ。1979(昭和54)年にEC(欧州共同体、当時)が出した非公式報告書『対日経済戦略報告書』の中で日本人の住居が「rabbit hutch(うさぎ小屋。原文はフランス語でcage a lapins)」と形容されたことが話題になり、自嘲をこめて使われるようになったもので、今でも時々見かける言葉だ。
だが、この時代からバブル期にかけての「うさぎ小屋」と今の小規模住宅では背景、購入者層、物件そのものに違いがあると不動産評価に詳しい不動産市場アナリストの藤井和之さん。
「うさぎ小屋」の言葉が流行った昭和50年代は団塊世代が住宅を一時取得していた時代で、その後にバブルが到来するのだが、この時期に住宅購入者として想定されていたのは夫婦2人に子ども2人の「標準世帯」。しかも妻は専業主婦が多かった。
「持ち家信仰が厳然としてあった時代で住宅ローンを組んで郊外に住宅を取得。通勤時間1時間半以上も当たり前で、景気が良かったこともあり、100キロ圏までの通勤定期を出す企業も。建材、設備などの質も悪く、断熱などほとんど考えられていませんでした。専有面積は公団などの団地で数十平方メートルから建売住宅で100~120平方メートルが中心でしたね」(藤井さん)
しかも、この時代の住宅供給は少ないのに、購入したい人は多かった。1979年放映のNHKのニュース番組「『ウサギ小屋』」からの脱出目指して」は倍率70倍(!)という分譲マンションの抽選会の映像を流しており、買いたくても買えない人が多かったことがよく分かる。
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