最低限しか働かない｢静かな退職｣は善か悪か？ 意識調査でわかった｢報酬より大事なこと｣

「静かな退職」をする社員が企業に求めているものとは？（写真：fizkes／PIXTA）

従来の熱心な勤務姿勢を捨て、自分の職務に対して最低限の責任だけを果たす「静かな退職」。

身近な上司や部下、同僚で「実際にいる」という人も少なくないようだが、近年は企業側がどうアプローチすればいいのかを考えるヒントも浮かんでいる。

「静かな退職者」に対する有効なアプローチとは？

「気づきを与える助言」よりも「挑戦に対する支援」

「十分な報酬」よりも「経営理念への共感・学びや成⾧の機会」

当記事は、AERA DIGITALの提供記事です

これらはインディードリクルートパートナーズ（東京都千代田区）の就業意識調査で導き出された、「静かな退職者」に対して有効と思われる企業・組織側のアプローチの実践例だ。

調査は今年3月、国内の20～69歳の就業者を対象に実施。分析に当たっては、静かな退職に関係すると考えられる4つの設問について調べた。

具体的には、「仕事に対する価値観」についてポジティブな項目を選択しなかった人や、「人生における仕事の重要度」が0～10の評価で5以下だった人などを、“静かな退職者と見なせる群”（以下“静かな退職者群”）に分類し、それを含めた“全体”との違いを相対比較した。