男性育休に否定的な上司が受けた｢衝撃の仕打ち｣ 上司が男性部下の育休をよく思わない理由3つ

2023年度における男性の育休取得率は、調査開始から初めて3割超え。しかしその実態は…？（写真：y.uemura / PIXTA）

「君が育休？ 奥さんは育休取ってないの？」

「時代の変化に追いつけなくなるけど、それでいいわけ？」

こんな言葉を、職場で聞いたことはないだろうか。

育児休業（育休）は「育児・介護休業法」に基づく労働者の権利であり、男性であろうと、申し出があれば法律に定められた通りに認めなければならない。拒否すれば法令違反となるのだが、特に男性社員の育休取得については、いまだに否定的な考えを持つ上司も多い。

しかし、そんな考えが思わぬしっぺ返しを招くこともある。「男性の育休」取得を阻む上司の態度が、自分自身の首を絞めることになった事例があるのだ。

今回は男性育休をよく思わない上司が直面した悲劇を紹介する。育児中の人だけでなく、これから親になる人、そして管理職の人にとっては重要な課題だ。ぜひ最後まで読んでもらいたい。

男性育休の取得率は増加傾向だが…

「男性の育休」の取得率は、近年増加傾向にある。

特に2022年度に17.1％だった男性の取得率が、2023年度には一気に30％を超えた（厚生労働省調べ）。政府が目指す取得率50％（2025年）にはまだ開きはあるものの、「男性の育休」に対する理解は進んでいるように見える（ちなみに女性の取得率は2023年度で84.1%だった）。

しかし取得期間はどうか？

「男性育休白書」（積水ハウス調べ）によると、2023年の平均取得日数（男性）は「23.4日」である。2022年の平均が「8.7日」であったため3倍近くアップしたが、それにしても短い。大半の女性が10カ月以上の日数を取得していることを考えると、同列に並べることは難しい。