大学教授のトリセツ【実践編】転身前に知るべき｢4つの実態｣､シビアな業績至上主義と狭き門を突破する秘訣＆年収事情
さまざまなハードルを乗り越えて、大学教員への道を志すことになった場合、「4つの実態」を押さえておきたい（写真：EKAKI／PIXTA）
65〜69歳の就業率が5割を超えた日本。パナソニック ホールディングスのような大企業が黒字決算でありながら1万2000人の大規模リストラに踏み切り、富士通は新卒一括採用を事実上廃止した。働き盛りの40代・50代が「第2の人生」を真剣に考えざるをえない時代になった。
このような中にあって、企業人には縁遠いと思われていた「大学教員」という職業が、転職先として静かに注目されている。だが、期待と現実の間には深い溝がある。49歳で神戸大学大学院助教授（准教授）に転身し、その後、地方の私立大学で学部長を務めた筆者の経験を基に、【基礎編】【応用編】【実践編】に分けて「大学という世間」の実態を「転身」を考えている人に伝えたい。
これは警告でも礼賛でもない。冷静に判断するための「トリセツ」（大学業界入門編）である。
【基礎編】"華麗なる転身"は幻？ ｢2026年問題｣と定員割れにあえぐ大学業界の残酷な現実
【応用編】講義はエンタメ重視で｢陽キャ｣がウケる？ 企業とは違う"異文化の世間"と"学会のオキテ"
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知っておきたい「4つの実態」
【応用編】で説明したカルチャーギャップは、転校生が直面する違和感のようなもの。もし本気で大学教員を目指すなら、次の4つの実態を会得しておいたほうがいい。
①研究業績の評価
大学教員の世界は、企業以上にシビアな業績主義・実力主義である。ただし、その業績・実力の中身が企業とはまったく異なる。「ゴルフをやれば性格がわかる」といったような曖昧な基準が適用されることはない。
最重要とされるのは研究業績だ。学会誌・学術誌での査読付き論文の発表、学会や国際会議における研究報告、研究プロジェクトへの参加など、研究者としての実績が求められる。これらの成果は毎年提出が求められ、Web上でも公開される。
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