注意欠如多動症（ADHD）の児童数4年間で1万4000人増――「発達障害が増えている」と言われる"本当の理由"《専門医を取材》

学校の教育方針や校則が子どもに合うか、生徒指導のあり方などが子どもの成長のペースや特性を踏まえたものであるか、主治医や学校の関係者と相談しつつ、検討していく必要がある。どう頑張ってもなじむことの難しい環境に無理やり放り込んでしまうと適応できず、不登校やうつなど2次障害が起きるおそれがある。

「平均的な育て方に合わせようとすることは、あまりよくありません。もちろん、勉強でも運動でもなんでも人並みにできたほうがいい……と思う親心はわかります。でも、特性に合わないことを無理にさせても、興味が持てなかったり不可能だったりして、プラスにはなりません。その子の特性に合わせて育てることが大切なのです」と本田さん。

先に述べた通り、子どもの発達障害は乳幼児健診で見つかることがほとんどだが、心配な場合は地域の児童発達支援センターや子育て支援センター、または小児科や児童精神科で相談するという方法がある。

本田さんは「療育などが必要な場合は紹介してもらえますし、就学時にも通常学級がいいのか、通級がいいのか、それとも特別支援学級がいいのかなどを助言してもらえます」と言う。

その人らしさが活かせる職場で働く

職場選びに関しても同様で、自身の特性に合う内容の仕事を選ぶことが重要だという。

「発達障害の人には確かに不得意な作業や行動があります。でも、一方で苦手さが目立たない分野もあるはずです。その人らしさが活かせる職場で働くのが一番です」（本田さん）

障害がある人の働き方に関していうと、2024年に事業者が障害者に「合理的配慮」をするよう法律で義務づけられた。

合理的配慮とは、「障害のある人が、障害のない人と同じように教育や仕事など社会参加の機会を得られるようにするために、必要な環境調整を行うこと」をいう。

本田さんは、「職場に限らず教育の場面でも合理的配慮が求められる」と言う。わかりやすい例は、学習障害のある子どもへの合理的配慮だ。

学習障害で文字を読めるけれど書けない場合、黒板に書かれた文字をノートに書き写すのは難しい。そういうときに黒板を写真に撮ったり、タブレットに入力したりできれば、その子も他の子と同じように学ぶことができる。それは決して「特別扱いを受けてずるい」ということではない。