「これからは法的措置を講じる」≪リベンジ退職≫人事部が激怒した、もう穏便には済ませられないリアルな実態

このように増加するリベンジ退職。企業は、どう対応するべきでしょうか。

平成の頃までの「何とか穏便に済ませる」という対応は、SNS時代に現実的ではありません。SNSなどで元従業員の言動をチェックし、事例1・2のように犯罪性がある場合、遅滞なく厳正に対応するべきでしょう。

また、多くの日本企業では業務がブラックボックス化しており、リベンジ退職が起きた際の業務運営への影響が多大です。退職・転職の増加に対応し、業務のマニュアル化と情報共有を進める必要があります。

従業員と会社の信頼関係を構築するには？

では、そもそもリベンジ退職を発生させないようにすることは可能でしょうか。

ここでカギになるのは、先ほどの③従業員と会社の信頼関係です。リベンジ退職では、ほぼ例外なく従業員と会社の信頼関係が失われています。従業員と会社の信頼関係が失われる最大の要因は、職場でのコミュニケーション不足です。そこで、事例3のC社のように、コミュニケーションを改善する取り組みが期待されています。

しかし、個人的には、コミュニケーション強化という取り組みには賛同しません。コミュニケーション強化は、手間暇がかかる割にあまり効果を期待できないからです。