6月末に「都内で大量閉店」の天下一品。久々に訪れると味は昔のまま…なのに、昨年にも多数の閉店が。一体なぜ「縮小」が続いているのか？

なお、より詳細にその裏側を見ると、ティーフーズ社はつけ麺チェーンとして知られる「三田製麺所」を運営する会社の関連企業でもあり、同社は「三田製麺所」のフランチャイズ本部も兼ねている。その結果、閉店した天下一品が三田製麺所になる例もあるようだ。

ちなみに、一部ネットの反応では「天下一品のフランチャイズロイヤリティが厳しいのでは？」という声もある。

ただ、天下一品のホームページ等見ていると、月々の本部への支払いは、FC加盟料として2万円、広告宣伝料として2.5万円程度で合わせて5万円ほど。店の売り上げ等にもよるが、他社と比べて厳しすぎる、というわけではない。

天下一品のホームページには、フランチャイズオーナーになった場合の収支モデルが掲載されている（出所・天下一品のHPより）

つまり、今回の大量閉店は「天下一品そのもの」の問題とは切り分けて考える必要があるということだ。

事実、天下一品の公式ホームページによれば、6月には五反田に新店舗がオープンすることが発表されていて、既存の五反田店閉店とほぼ同じタイミングで新しい天一店舗が誕生する。新・五反田店は、今回閉店を決めたフランチャイジーとは異なる会社による経営か、あるいは本部が直接店舗を運営する直営店のどちらかなのだろう。

過去にはTSUTAYAも同じようなことが…

このように、フランチャイズという仕組みにより、フランチャイズ本部の経営が苦しくなくても、一気に店が閉まる場合がある。

他社の事例だと、TSUTAYAを運営するCCC（カルチュア・コンビニエンス・クラブ）と、そのフランチャイジーであるトップカルチャーの話が記憶に新しい。

TSUTAYAといえばレンタルビデオショップとして全国に店舗を広げていた。余談だが、仕事で高知県の南部・四万十市に行ったとき、そこにもTSUTAYAがあって驚いたことがある。すぐ行けば四万十川の大自然が広がる場所だ。一時期、TSUTAYAが全国各地に進出していたのも、このフランチャイズの仕組みによるものだ。

地方・郊外までくまなく店舗があったTSUTAYA（筆者撮影）

そんなTSUTAYAや蔦屋書店フランチャイズの中でも、多くの店舗を展開していたのがトップカルチャーだった。

しかし、トップカルチャーは2021年にレンタル事業からの撤退を決定。配信サービスに押され、レンタルの需要がなくなっていったからだ。その時点で関東甲信越を中心に約70店舗ほどでTSUTAYAおよび蔦屋書店を運営していたのだが、徐々にレンタル対応店を減らしていった。