「建つ前に売れる」異常事態。グループで1.5兆円以上の大勝負へ。
NTTデータ系が海外で建設したDC。新規需要は8〜9割が巨大IT向けだ（写真：NTTデータグループ）
かつて「黒子」だったデータセンターは、AIの進化で今や一国の安全保障をも左右する重要インフラとなっている。この熱狂はバブルか、リアルか。本特集ではその深層を追った。
米国、インド、欧州、東南アジア──。世界各地で大規模なデータセンター（DC）を大量に整備している日本企業がある。SIer（エスアイヤー）国内最大手のNTTデータグループだ。米エクイニクス、同デジタル・リアルティ・トラストに次ぎ、DC事業者で世界3位につける（下図）。
NTTデータは世界約30都市で約125棟のDCを展開しており、施設の受電容量は計1300メガワット（MW）に上る（2024年7月現在）。24年度以降、すでに30を超える整備計画が進行し、将来的な受電容量は計2200MW超まで拡大する見通しだ。NTTグループ全体にとっても、DCは中長期的な成長の柱となっている。23年発表の中期経営戦略ではDC事業拡大に向け、5年で1.5兆円以上の投資を行う方針だ。
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