NYタイムズ｢なぜ"大復活"できたか｣日本への教訓 ｢売上も株価も急回復｣日本企業に足りない点は

なぜNYタイムズは、こうした大胆な手を打つことができたのか。

「変革の打ち手が必要なのは、そもそも何を実現するためか」が明確だったからこそ、奏功したという点が、DXの観点では重要です。

すなわち、NYタイムズでは「何で（どの商材で）」「どこで（誰で）」「どのくらい」稼ぐのかが明確に定められて、その実現のために大胆な打ち手がとられたということです。

大胆な打ち手の前に、将来の「Xの姿」を描く

「何で（どの商材で）」については、「（デジタルの）有料購読第一のビジネスとして成り立っている」と“The report of 2020 group”2017年1月でも、明確に発信されています。

そして「どのくらい」稼ぐかについては「目標とする数字」も発信されています。

総有料購読者数は2022年に1000万人を超えていますが（これは当初の計画よりも3年前倒しで達成）、これを27年には1500万人にするというのが彼らの目標です。

「英語でデジタルニュースを有料購読する市場は世界で1億3500万人存在し、NYタイムズはその24％を獲得する」という予測もCEOが提示しています。 

DXに取り組みつつも、成果が出ず苦戦している企業では、この「何を実現するために」、つまり将来の「X（トランスフォーメーション）の姿」が曖昧なまま「DX」に着手し、停滞していることが多いと筆者は考えています。