NYタイムズ｢なぜ"大復活"できたか｣日本への教訓 ｢売上も株価も急回復｣日本企業に足りない点は

NYタイムズの成功には、DXを進めながらも効果が享受できていない多くの企業が「やるべきこと」への示唆がありそうです（写真：チキタカ（tiquitaca）／PIXTA）

DXに悩む企業への「NYタイムズ」からのヒント

新聞が衰退産業というのは、日本のみではなくアメリカも同様です。とはいえ例外はあるもので、そのひとつがニューヨーク・タイムズ（以下、NYタイムズ）です。

ピューリッツァー賞を130回以上も受賞し、高品質の記事により高いブランドを確立してきたNYタイムズですが、2005年に33.6億ドルだったグループ連結売上げは、2012年には20億ドルまで低下するなど、日米の多くの新聞社と同様に衰退の道を進みつつありました（2007年の放送メディアグループを皮切りに、2013年までグループ会社を続けて売却してきたことも影響しています）。

しかし、新聞の（紙中心から）デジタル版への方向転換（つまりDXです）により、NYタイムズ単体の売上げは2011年の16億ドルから、2023年には25億ドルに増加。

同じ時期の株価は、7ドルが58ドルへと上昇しています（いずれも12月時点の株価）。2009年に売却した本社ビルを、（買い戻し条項を行使して）2019年には買い戻してもいます。

NYタイムズの成功には、DXを進めながらも効果が享受できていない多くの企業が「やるべきこと」への示唆がありそうです。