なんの反響もない｢残念プレスリリース｣の盲点 大切なのはニュースに関連する情報かどうか

プレスリリースがメディアに専門家としての存在を知らせるための手段として機能します（写真：mayucolor／PIXTA）

専門家ならではのプレスリリース

専門家には一般企業のようにプレスリリースの材料となる新サービスやイベントはめったにありません。ですが、専門家には一般企業とは異なる専門家ならではのプレスリリースの材料があります。

5つのパターンのうち、前回の記事では①セミナー開催について紹介しました。今回は②～⑤のケースを紹介します。

一般的な企業と同様に、専門家も新サービスはプレスリリースを発出するチャンスになります。

とはいえ、どんな新サービスでもいいというわけではありません。専門家がメディアに伝えるべきなのは、ニュースに関連する新サービスです。

弁護士や税理士、社会保険労務士であれば、法律や税制、社会保障制度の改正への対応を支援するサービスはプレスリリースの題材になります。

訪日外国人が増えていることがニュースになっているタイミングであれば、宿泊業や飲食店に対して訪日外国人客の獲得を支援するコンサルティングを発表してもよいでしょう。

物価高が問題となっている時期なら、料理研究家の「節約レシピ教室」は取材される可能性は十分あります。