アンケート結果を発表するタイミングは極めて重要です。発表のタイミングは、そのニュースが報じられる時期に合わせなくてはなりません。ニュースに関連する情報として、メディアとしても取り上げやすいからです。
アンケート結果が取り上げられれば、調査を実施した専門家の名前も紹介されます。
「最低限の調査数」は存在しない
メディアはアンケート結果だけを紹介することもありますが、専門家としての見解を併せて聞くこともあります。そうなれば、専門家のコメントもメディアに出ることになります。
「何人に調査すれば、プレスリリースとして発表できるものになるでしょうか？」
専門家のPRをサポートする際には、このような質問をよくいただきます。実は、アンケートとしてメディアに取り上げられるのに必要な「最低限の調査数」といったものは存在しません。あえて “最低限” を言うなら、「世の中の動きを伝えるうえで信憑性がある程度」となります。感覚値としては100名程度いれば、十分成立します。
新刊の出版もプレスリリースの材料となります。とはいえ、新しい本が出たこと自体がメディアで取り上げられることはまずありません。
出版は当の本人にとっては、人生で何度もあることではない一大事です。しかし、一般的には「毎日、何百冊も出ている新刊の1冊」に過ぎないからです。
新聞や雑誌、一部のネットメディアには新刊を紹介する「書評欄」がありますが、こうした欄の担当者はプレスリリースをほとんどチェックしていません。
新刊のプレスリリースがメディアで取り上げられるのは他のパターンと同様に、書籍のテーマがニュースに直結している場合です。
たとえば法改正への対応法を書いた本を出したとします。その法改正を特集しようと情報収集していたメディアの担当者は、そのプレスリリースを目にして「ちょうどぴったりの専門家を見つけることができたので、コメントをお願いしよう」となります。
つまり、新刊のプレスリリースがメディアに専門家としての存在を知らせるための手段として機能するのです。
続く記事『なぜか｢テレビの常連｣な専門家が意識している事 ｢常連｣と｢一度きり｣にはこんなにも差がある』では、専門家として取材依頼や出演依頼が来た場合に、「1回きり」になる人と「常連」になる人の違いを解説します。
