「社員と役員の年収格差が大きい」500社

1位SANKYOは80倍!10倍以上は101社

社員と役員の年収格差が大きい会社(260~297位)
順位 社名 年収格差(倍) 従業員平均年収(万円) 従業員平均年齢(歳) 役員平均年収(万円) 取締役、執行役の合計(人)
260 土屋ホールディングス 7.4 494 41.2 3,675 4
エスプール 7.4 471 34.6 3,500 2
エイチーム 7.4 451 30.5 3,350 4
日本プラスト 7.4 527 40.1 3,914 7
ヤーマン 7.4 449 33.6 3,333 6
ヒロセ電機 7.4 777 38.6 5,762 8
クボタ 7.4 808 40.3 5,987 8
ワコールホールディングス 7.4 653 45.4 4,833 6
トランスコスモス 7.4 450 35.6 3,327 11
神戸製鋼所 7.4 554 40.4 4,091 12
豆蔵ホールディングス 7.4 614 38.6 4,533 3
エレマテック 7.4 713 38.7 5,250 4
東海旅客鉄道 7.4 719 37.1 5,292 14
三菱マテリアル 7.4 725 42.5 5,333 9
ライオン 7.4 712 43.3 5,237 8
275 ハイレックスコーポレーション 7.3 520 39.2 3,820 5
エムアップ 7.3 413 33.4 3,033 3
ユークス 7.3 581 33.3 4,266 3
サンヨーハウジング名古屋 7.3 488 32.6 3,583 6
ロングライフホールディング 7.3 377 35.9 2,766 3
文化シヤッター 7.3 671 42.9 4,912 8
日本マイクロニクス 7.3 503 37.3 3,680 5
アルフレッサ ホールディングス 7.3 727 48.9 5,300 11
トーセ 7.3 445 31.9 3,240 5
ダイドードリンコ 7.3 620 43.1 4,514 7
日本製紙 7.3 681 42.2 4,955 9
ANAホールディングス 7.3 789 47.1 5,733 6
スノーピーク 7.3 441 36.1 3,200 4
288 ジェーシー・コムサ 7.2 469 43.2 3,400 6
日本ハウスホールディングス 7.2 492 36.8 3,562 8
アサンテ 7.2 536 34.7 3,866 6
トリドール 7.2 532 34.4 3,833 3
スタンレー電気 7.2 628 40.9 4,510 10
ディップ 7.2 507 30.3 3,640 5
ハピネス・アンド・ディ 7.2 340 35.7 2,440 5
イビデン 7.2 624 37.2 4,475 12
コーセー 7.2 455 38.0 3,260 10
297 アミューズ 7.1 686 38.4 4,900 5
KOA 7.1 504 39.9 3,600 8
キヤノンマーケティングジャパン 7.1 834 46.0 5,937 8
As-meエステール 7.1 354 38.5 2,514 7
日本社宅サービス 7.1 437 36.3 3,100 4
アーレスティ 7.1 582 41.2 4,125 4
JAC Recruitment 7.1 624 33.5 4,420 5
ゴールドウイン 7.1 426 37.7 3,014 7
宇部興産 7.1 631 41.3 4,460 5
コクヨ 7.1 708 44.9 5,000 5
明和地所 7.1 590 32.9 4,166 6
インフォメーション・ディベロプメント 7.1 471 37.1 3,325 4
アイレップ 7.1 503 31.6 3,550 4
太平洋工業 7.1 577 39.3 4,071 7
サムティ 7.1 633 37.2 4,466 6
年収格差は「役員平均年収を従業員平均年収で割って算出。役員平均年収は取締役と執行役の合計報酬を、取締役と執行役の合計人数で割って算出
2014年5月期~2015年4月期の有価証券報告書の従業員および役員報酬の注記
次ページ301~350位は?
キャリア・教育の人気記事
トピックボードAD
関連記事
  • コロナショックの大波紋
  • 日本野球の今そこにある危機
  • 新競馬好きエコノミストの市場深読み劇場
  • 溺愛されるのにはワケがある
トレンドライブラリーAD
アクセスランキング
  • 1時間
  • 24時間
  • 週間
  • 月間
  • シェア
トレンドウォッチAD
先陣切った米国の生産再開<br>透けるトヨタの“深謀遠慮”

米国でトヨタ自動車が約50日ぶりに5月11日から現地生産を再開しました。いち早く操業再開に踏み切った背景にあるのが、日本の国内工場と米トランプ政権への配慮。ドル箱の米国市場も国内生産も守りたい巨大グローバル企業の深謀遠慮が垣間見えます。