造船復活！業界アナリストが明かす注目銘柄／住友重機､ナブテスコ､三浦工業…注目すべき銘柄をズバリ解説､米軍艦艇修繕も新たな金脈に

造船業界には世界的な需要増の追い風が吹いている（写真：papa88/PIXTA）

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――造船業界には2030年ごろに世界の建造量が1億総トンを超え、その後も1億2000万総トン程度の需要がしばらく継続するとの見通しがありますが、船舶需要をどうみていますか。

老朽化と脱炭素が呼ぶ船舶需要

00年代に建造された船が老朽化し、世界中の船主が更新投資に入っているというのが基本的な状況だ。その需要を後押しする形で、国家安全保障上の戦略として中国製の船を非中国製に変える動きもある。こうした防衛分野での需要の増加も期待される。

環境問題対応による需要の後押しについては、少し遅れ気味という印象だ。IMO（国際海事機関）では25年10月にGHG（温室効果ガス）排出削減に向けた「ネットゼロフレームワーク」の採択を1年延期することを決議した。ただ、長期的に見れば、アンモニアや水素燃料などを活用した次世代船にシフトしていくという方向感は変わらないと思う。

――中国や韓国でも造船技術の進展は目覚ましいものがあります。環境問題に対応した次世代船の需要を日本はしっかり取り込んでいくことができるでしょうか。

他国に比べて日本は脱炭素技術に従来取り組んできた。例えば、カナデビア（旧日立造船）は舶用エンジンの事業を持っているが、主要事業のごみ焼却発電プラントなどでも脱炭素化の技術を磨いてきた。カナデビアに限らず、造船を手がけてきた会社は、その技術を生かして舶用エンジンやプラント関係も手がけていることが多い。日本勢は中国勢や韓国勢より脱炭素技術の蓄積が深く、そこに明確な強みとチャンスがある。