株式市場が崩れても､おカネを増やす方法 投資する前に覚えておきたい大切なこと

渋澤 7月8日に日経平均株価が2万0376円から639円下げたということは、下げ率にして約3.1％。証券会社か銀行で株式投資信託を購入した時に支払う購入手数料くらいのものですね。

「投信購入＝株価大幅下落」と同コストをイメージせよ

「今年最大の下げ」と言っても、それは販売手数料と金額的には同じということになります。逆に言えば、販売金融機関を通じて投資信託を購入している大多数の人たちは、日経平均株価がこのくらい下げた程度のコストを、つねに支払っていることになります。

藤野 それはいい表現ですね。だからノーロード（販売手数料無料）の投資信託はよいなどと、僕らの投資信託をさりげなく宣伝したりして（笑）。

中野 本当にそうですよ。購入手数料3％って、投資信託を買った途端、日経平均株価が600円前後下げたのと同じことになるわけです。そう考えると、ノーロードがいかに有利かわかります。

でも、ギリシャ問題だけでなく、中国の株価急落など海外市場の混乱で、しばらく日本の株価が振り回される場面はありそうですが、これまで指をくわえて上昇相場を眺めていた個人の中には、この株安をチャンスととらえて、株式市場に参入してくるケースもありそうです。

渋澤 まあ、中国の株価に関しては、何の根拠もなく上がったのだから、意味もなく下げるのは当然のことでしょう。

藤野 1990年代の日経平均株価みたいな下げっぷりです。

中野 金融緩和によってチャイナマネーが株式市場に流入したとか、中国国内投資家向けのA株市場を外国人投資家に解禁するという、規制緩和の流れに株価が反応したといった理由も挙げられますが、テクニカル指標で見ると、移動平均線から株価が大きく上方に乖離しているので、高値警戒感が広まるのは当然でしょう。ただ、PER（株価収益率）などバリュエーションで見ると、世界的にはそれほど株式市場の割高感は高まっていないようですね。