スーパーホテル､あまりに非常識だった｢3大改革｣ デジタル化で時間捻出し､プラスαのサービスを

つまり採用の段階から、マニュアルをこなす人間ではなく、状況に応じてさまざまな発想ができ、何をすればいいかを自分で考えられる「自律型感動人間」を求めての結果なのだ。

ベンチャー支配人から社員になる人も多数

「ベンチャー支配人制度」は、双方合意の上で1年ずつ延長できる。4年目以降は、本人が望めば推薦や面接を経て、社員になる道もある。

【2024年2月15日23時25分追記】内容に一部誤りがあったため、修正しました。

実際、最近は延長する人や、「スーパーホテルが好きになったから、ここで働きたい」と社員になり、本部で活躍するスタッフも増えているそうだ。

なかには、経験を活かして店舗のコンサルタントのような役職に就いたり、直営の大型ホテルの支配人になっている人もいる。他方、契約期間を終えて卒業した支配人には、起業して介護施設やカフェを運営したり、醸造家になった人もいるそうだ。スーパーホテルは彼らともつながり続け、積極的に応援しているという。

ホテルのラウンジは、支配人の判断で、SDGsイベントなどに貸し出すことも（写真：スーパーホテル提供）

実は、この「ベンチャー支配人制度」は、ホテルの側にもノウハウをもたらしてくれている。ベンチャー支配人は異業種からの転職者が大半のため、業界にとらわれない発想の提案ができるからだ。

自身のホテルで業務提案した内容を試し、うまくいけば全チェーンに展開できる「ベストプラクティス制度」という表彰制度もある。

翌朝に食べたいパンを選ぶ、焼き立てパンリクエストボード（写真：スーパーホテル提供）